ニュースレター版「業務効率化ラボ」

「働き方改革」「生産性向上」などの言葉が飛び交う現代においては、中小企業が限られたリソースの中で最大の成果を上げるためには、業務効率化は避けて通れないテーマです。

本日より、皆さまの事業成長の基盤となる業務効率化のヒントをお届けしてまいります。

📈「業務効率化」 ＝ 「事業成長基盤」

「このまま、事業を拡大していくには、人手が足りない……」

皆さまは、このような悩みを抱えていませんか？

事業を拡大するためには、人材の確保は避けては通れないテーマです。一方で、安易に「人材採用＝問題解決」と考えるのは危険なことです。

なぜなら、闇雲に人員を増やすだけでは、組織全体の

場合も多く、逆に、これが成長の足枷となってしまう可能性もあるからです。

人員を増やす前に、皆さまが取り組むべきことは、業務の効率化です。効率化された業務プロセスは、時間とリソースを節約するだけでなく、顧客に対するサービスの品質、従業員の満足度を向上させることに繋がるでしょう。

業務効率化を単なるコスト削減策と捉えるのではなく、

事業全体の質を高めるための戦略的な取り組み

💭なぜ増員すると効率が落ちるのか？

「人手が足りない」と感じたとき、管理者の多くが真っ先に考えるのは増員です。しかし、これは本当に最適な解決策でしょうか？

ここで、ひとつの原則をお伝えします。

原則１：業務負荷を軽減するために、従業員を採用するのは間違い

を理解するためには、以下の図をみるのが良いでしょう。

これは、チームの人数とメンバー同士のコミュニケーション経路を表した図です。（例えば、3名チームであれば、AさんとBさんのやり取り、BさんとCさんのやり取り、CさんとAさんのやり取りの3つの経路となります）

見ての通り、3名チームの時の経路は3つですが、これが倍の6名チームになった場合の経路の数は、倍では無く5倍の15経路となっています。

つまり、チーム内のコミュニケーション経路は、メンバーの数が増えるにつれて、指数関数的に増加するのです。

チームメンバーの増員がコミュニケーションを複雑化させ、かえって効率を低下させる可能性があることを理解していただけたでしょうか？

更に付け加えるとすると、チーム内で行われるコミュニケーションの内、自分が関与しないコミュニケーションが発生し始めると、情報伝達や意思決定のスピードにも影響が及びます。

つまり、単純な増員（従業員採用）は、業務負荷を軽減するための解決策にはなりません。業務の効率化は、既存の業務プロセスの最適化、適切なITツールの活用によって、始まるのです。

とはいえ、闇雲なITツール導入も良くはありません。業務の効率化に直接的な効果があるツールを優先的に導入するべきです。

ここで、もう１つの原則をお伝えします。

原則２：コミュニケーション、ワークマネジメント、ナレッジベースが大事である

直接的に効いてくるITツールとしては、この３つを最初に導入するべきです。

例えば、業務効率化ラボの運営元である43works, Inc. では、Slack + Asana + Notionという組み合わせを推奨しており、小規模～中規模のプロジェクトチームの業務効率化などで、既に成果を上げています。

これらのツールを適切に組み合わせることで、先ほど説明したコミュニケーション複雑化の問題も緩和することができます。

例えば、Slackのチャンネル機能を上手く活用することで、必要な情報を必要な人にだけ、効率的に伝達することが可能となります。また、Notionを用いて、ナレッジベースを構築しておけば、人と人とのコミュニケーションに頼らない情報共有ができるでしょう。

重要なのは、これらのツール導入に「早すぎる」ということはない！という話です。従業員数が少ない段階からの導入こそが、むしろ、その後の事業成長を大きく左右すると言えるでしょう。

皆さまの事業における業務効率化の現状を把握するために、以下に簡単なチェックリストを用意しました。各項目について、当てはまる項目数を数えてみてください。

このチェックリストは、業務効率化の現状を大まかに把握するためのものです。各項目について、どのように改善できるか、今後のニュースレターで詳しくご紹介していきたいと思っております。

🧭今後のニュースレターの方向性

ニュースレターでは、これらのITツールの具体的な活用法や、非同期コミュニケーションの実践方法、効率的なミーティングの実現方法など、皆さまの業務効率化に直接役立つ情報をお届けしていく予定です。

具体的には以下のようなテーマを予定しています：

業務効率化は、一朝一夕で実現できることではありませんが、適切な方法と継続的な努力があれば、確実に成果を上げることができます。

このニュースレターの目標は、皆さまの業務効率化の旅路における良き道標となることです。ここまでの情報を見て、役に立ちそうだと思っていただけた場合には、是非とも、購読登録をお願いいたします。

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